フル電動自転車の改造と問題点

フル電動自転車の改造について

フル電動自転車の改造という場合、フル電動自転車そのものに改造を加えるケースと電動アシスト自転車（電動ハイブリッド自転車）に改造を加えてフル電動の自転車にしてしまうというケースが考えられるようです。後者の場合、「フル電動自転車への改造」と言え、改造後の扱いには種々の問題が山積しています。

アルペンIGNIOが人気：アルペンイグニオ電動自転車の評価と口コミ

改造についての続きを読む

フル電動自転車のリミッターカット

フル電動自転車とリミッターカットないしはリミッターカットとの関係については、電動アシスト自転車のリミッターカットとは異なる現状にあるようです。自転車に装備される電動力は自力走行をアシストするもの、という本来あるべきスタンスの場合、あくまでも、電動アシスト自転車を供給するメーカー・販売店から購入したものを、ユーザが自己責任において改造を施し、リミッター解除などを行うということになります。

リミッターカットの続きを読む

フル電動自転車の激安モデル

フル電動自転車の激安販売には特に注意が必要です。有名メーカー製の従来の電動アシスト自転車であれば、激安とはいかないまでも「格安」で販売するしっかりとした販売店も多く存在します。しかし、あきらかにフル電動によって走行可能な機能を持つものについては、販売店も限られており、さらに実店舗となると希少であるといっていいと思います。現状、フル電動自転車の多くはネット通販による「激安」ものの入手となるケースが多くなっています。長きにわたる電動アシスト自転車の販売によって培われたＯＥＭの進捗と中国等の海外生産によるコストダウン、さらに加えてアウトレット品ともなると、定価１０万円クラスのものがその半分程の、いわゆる激安で出ていることがあります。

激安モデルの続きを読む

楽天市場での検索結果⇒ 楽天市場のフル電動自転車

楽天市場でフル電動自転車を取り扱っている店舗

☆ビークルファン楽天市場店

☆電動自転車専門店「あもくる」

☆サイクルロン楽天市場店

フル電動自転車の販売店

フル電動自転車の販売店の店長らが、公道を走れないということを客に伝えないで販売したとして書類送検されるという事件がありました。大阪府警交通指導課と南署による摘発の内容は、整備不良車両の運転禁止という道路交通法違反を幇助した疑いであるといいます。

販売店の続きを読む

フル電動自転車のメーカー

フル電動自転車を純粋に製造するメーカーはどこか？フル電動自転車はネット上では玩具扱いであり、その玩具扱いとなるフル電動自転車を製造するメーカーはどこか？ということです。

メーカーの続きを読む

a-bicycle｜a-bikeとフル電動自転車

a-bicycle とはa-bikeタイプの超軽量・超コンパクトな折りたたみ自転車のことです。タイヤサイズが6インチないしは8インチと小径のため、他の折りたたみ自転車と一線を画するコンパクトさが売りになっています。ところが、このa-bicycleの名称で販売されている折りたたみ自転車は、すべてが正規品a-bikeの模造品となっています。a-bicycleの販売当初は商品に独自の名前をつけてa-bikeタイプとしていましたが、その後a-bicycleという名称に落ち着き、時に air bike （空気のように軽い？）などとも称しています。/p>

a-bicycle｜a-bikeとフル電動自転車の続きを読む

フル電動自転車の価格

フル電動自転車の価格は有名メーカーの電動シスト自転車に比べて遥かに安い設定になっています。それは価格競争の激化もありますが、電動アシスト自転車が自転車として購入後に即、実用性を有しているのに反し、フル電動自転車の場合は販売時点ではあくまでも「玩具」扱いであり、公道での実用性を持たない状態での販売だからです。

価格の続きを読む

フル電動自転車と免許

玩具扱いで販売されているフル電動自転車をそのまま無免許で運転することは、原付の無免許運転よりも罪が重いと言えるでしょう。原付の運転に免許を携帯していなければ免許不携帯で済みますが、フル電動自転車の場合、まずナンバープレートがありません。強制加入の自賠責にも未加入であり、ウィンカーやバックミラーの保安部品も未装着という、幾重にも違反を重ねた状態であるからです。

免許の続きを読む

フル電動自転車の充電とバッテリー

フル電動自転車の命は電動モーターですが、これは電力で動作するわけで、電力を供給するバッテリー（電池）は不可欠です。有名メーカー製の電動アシスト自転車であれば、アフターフォローも完璧で、充電等困ったことがあれば店頭にいけばほとんど解決します。しかし、購入後の商品についての自己責任をうたうところが多いフル電動自転車の場合、そういうわけには行きません。

充電とバッテリーの続きを読む

フル電動自転車と中国

フル電動自転車は電動アシストに対する用語ですが、中国ではかなり以前から、電気動力によるフル電動走行可能な自転車が普及しています。しかも、農村部での普及に著しいものがあることには驚かされます。

中国の続きを読む

★以下から自走機能付電動自転車を公道で使用するにはの参照情報★

自走機能付電動自転車を公道で使用するにはどうしたらよいか

排気ガスを直接噴出することがない電動自転車はガソリンの燃料に比較して燃料のコストが大変に安く、ガソリン価格の高騰に輪をかけるようにしてCO2削減や排出ガス規制が世界的に叫ばれる今日、スクーターやバイクに変わるアイテムとして大変に注目をされています。

しかしながら、電動でのフル自走機能を使った公道走行は、いわゆる自転車ではなく原動機付き自転車の扱いとなるため、法令順守の立場から、公道走行に必要な諸手続き及び装備が不可欠となります。公道走行に必要な諸手続き及び装備は以下のとおりとなりますのでご確認下さい。

以下に掲載する内容・情報にて、第一種原動機付自転車としての登録をする場合は、必ず関係各法令に目を通し、関係する各機関に確認を行って、あくまでも自己責任において行ってください。以下に掲載する情報と内容は、必ずしも第一種原動機付自転車として登録が出来る事を約束をするものではありません。この点、重ねてご了解の程、お願い致します。

電動でのフル自走機能付自転車の法律上の解釈：電動でのフル自走機能付自転車は定格出力0.6KW以下のモーターが付いいるので、法律上の解釈で、第一種原動機付自転車となります。

（定義）

道路交通法第二条第一項第十号

原動機付き自転車　内閣府令で定める大きさ以下の総排気量又は定格出力を有する原動機を用い、かつ、レール又は架線によらないで運転する車であって、自転車、身体障害者用の車いす及び歩行補助者等以外のものをいう。

（原動機付自転車の総排気量等の大きさ）

道路交通法施行規則第一条の二

道路交通法（昭和三十五年法律第百五号。以下「法」という。）第二条第一項第十号の内閣府令で定める大きさは、二輪のもの及び内閣府総理大臣が指定する三輪以上のものにあっては、総排気量については〇・〇五〇リットル、定格出力については〇・六〇キロワットとし、その他のものにあっては、総排気量については〇・〇二〇リットル、定格出力については〇・二五キロワットとする。

公道で乗るために必要な構造と装置

原動機付き自転車として公道で使用するためには道路運送車両法第三章第四十四条に基づき国土交通省令で定める道路運送車両の保安基準で定められた道路運送車両の保安基準の細目を定める告示に適合させる必要があります。

道路運送車両の保安基準　第三章　原動機付自転車の保安基準

＜参考情報＞　道路運送車両の保安基準の細目を定める告示.pdf

第六十二条（前照灯）とは、ヘッドライトのことです。

第六十二条の二（番号灯）とは、ナンバープレートを照らすライトのことです。

第六十二条の三（尾灯）とは、テールランプのことですが、最高速度二十キロメートル毎時未満のものは除外されます。

第六十二条の四（制動灯）とは、ブレーキをかけたときに点灯するランプのことですが、最高速度二十キロメートル毎時未満のものは除外されます。

第六十三条（後部反射器）とは、夜間に原動機付自転車の後方に存在する他の交通車両などに自らの存在を示すことが可能な反射器のことです。

第六十三条の二（方向指示器）とは、一般に言うウインカーのことですが、最高速度二十キロメートル毎時未満のものは除外されます。

第六十四条（警音器）とは、警報音を発することにで、他の交通車両などに警告音を発することが出来るようブザー等のことです。

第六十四条の二（後写鏡）とは、後方の交通車両などを確認するための必要なバックミラーのことです。

第六十五条の二（速度計）とは、走行中の速度が容易に確認できるように必要なスピードメーターのことですが最高速度二十キロメートル毎時未満のものは除外されます。

ナンバープレートの取得と軽自動車税及び自動車損害賠償責任保険の加入について

自らが居住する市区町村の役所に、第一種原動機付き自転車を登録申請して、ナンバープレートを取得することになります。また、軽自動車税が課税されます。総排気量50CC以下の扱いで標準税額は年間で1000円となっています。ただし、各市区町村では標準税額の1.5倍まで課税できることになっているので、市区町村での確認が必要です。一般に言うところの自賠責保険（自動車損害賠償責任保険）は自動車損害賠償保障法で定められている強制保険ですので必ず加入が必要です。

そのほかに必要な物と遵守事項など

その他、公道走行に必要なものはまず、原動機付き自転車の運転が許可される「運転免許証」と着用が義務化されているヘルメットです。また、第一種の原付車であるので、走行に当たっては2段階右折や前照灯の常時点灯など、定められた各法令を遵守することが求められます。

以上の諸手続きと装備ならびに走行時の法令遵守で公道での走行が可能です。これが原付きのスクーターであれば、販売店の方でほとんど手続きを代行してくれますし、装備も予め備わっているわけです。いわゆる玩具扱いとなるフル電動自転車を原付車として再生させる手続きと言えます。今のところ、これら手続きを代行してくれる販売店はないようです。